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対価をもらう根拠
たとえば、組織の中では、「費やした時間に対して支払う」というのがごく当たり前だという認識がある。一定の時間働けば、当然にその時間分の給料が支払われるものだと思っている人が多いのは、現実を見れば明らかだ。

もちろん、出勤時間までに職場に到着し、退勤時間になったら帰る・・・これだけでは仕事になっていない。そこまで短絡的に考えている人はいないと思う。

しかし、そうは言いながら、たとえば、毎日同じルーチン作業をこなし、何か命令されたら自分の範囲でできるだけそれをやればいい、そのくらいで、すでに対価を得る十分な根拠があると思っている人は少なくない。要するに、勤務時間、だいたいにおいて仕事に使いました、というだけで給料がもらえると思っている。いろいろ理屈をつけることはできるかと思うが、一皮向けばこれは、考え方として「時間を売っている」のとあまり変わりない。

もちろん、あなたがそれを強く主張すれば、法律上はそれが認められる可能性が高い。労働法は全般的に、被雇用者を保護するようにできているからだ。しかし、それは「法律で守られているから、そう言っても雇用者側が文句を言わない」というだけで、それがあなたの仕事の価値や評価を上げることにはならないし、また、それが今の待遇や雇用の継続を保証してくれるわけでもない。

法律や行政が被雇用者を守るのはなぜだろう。それは単純に言えば、そもそも雇われているほうが弱い立場であるという観念があるからではないか。もちろんそれはそれで、政策としては正しいかもしれない。しかしそれは、

被雇用者が弱い立場でいるべきだ

ということではない。むしろ、働く人としての実力や、また、雇用者との関係といったものを本来的で、理想的なものに導く努力は不可欠であり、それは実際の関係の中で培われていくものであって、法律や制度はそこまで保証してくれない。むしろ現実の環境の中で強い被雇用者になる道を考えたほうが自分のためでもあり、周囲のみんなのためでもあると私は思う。
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