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遅刻・欠勤に関するルール
以上は、ごく本来的なことを述べたもので、実際にはお店で働くすべての人が、こういう点について理解して、自ら「穴を開けないように」うまく行動するわけではない。

だから、お店では、実は不本意ながらルールを作らざるを得ない。たとえば、勤務予定の決定はこうする。休む時はこうする。そして遅刻を何回したらどう、とか、欠勤が何回あったらこう、というように。

そして、そのルールがあるにもかかわらず、お店ではその手の議論が絶えず行なわれている。あの人は考え方がおかしい、とか、常識がない、とか。

そこで、先に言った「やってはいけないこと」の3つのレベルを思い出してみよう。まず、

1 規則

遅刻・欠勤については規則として決めてしまえば、それはもう動かしがたいもので、例外はなく、ペナルティも余儀なくされる。もし、規則として定めるのであれば、前に例を出したような「極端な事例」についても言及が必要になる。結果的に、かなり細かい点まで配慮して決めなければならない。

それも1つの方法だろう。しかし、これだけに頼ると、日常具体的な事例について事実上その都度議論し直すような事態が起こる。また、例外なく厳正に適用しなければ趣旨に反するから、人によって勘案したり、温情をかけたりできなくなる。規則として決めておくべき部分は、最も重要な部分、つまり、解雇事由にあたる場合とか、法的対処を伴うような事例に限るべきかと思う。

2 通念

通念として明示する部分があってもよいと思う。それは、お店の方針として示してもよいし、評価に反映してもよい。

ところで、現実にしっかり徹底しておくべきなのは、たとえば

遅刻をなくそう
欠勤は何日前までに連絡しよう


というような点だけではなく、実際に遅刻や欠勤をしてしまったとき

どういう手続きで報告するか
どういう態度を示すべきか


という点だと私は思う。たいてい、実際に人の感情を逆なでし、周囲の批判を浴びるのは「事後の対応のまずさ」なのである。

3 禁止動作

禁止動作にあたる部分も実はけっこう重要だ。たとえば、遅刻の連絡をするときには「メール」でしてはいけない、とか、お店のピーク中に電話してきてはいけない、といった点は、規則というよりは具体的な報告・連絡に関する動作として望ましくないわけだ。

これらも、たとえば重大な事故に巻き込まれている場合とか、極端な場合を考えれば「絶対に悪い」とは言えなくなる。通常の場合において、しばしば見られる「やってはいけないこと」の典型例だと考えるほうが妥当だから、禁止動作として提示するのがよいと思う。

このように、内容としては同じように見えても、どのレベルで規定するべき事柄かは分けて考える。これをスタッフさんに理解してもらえば、何年もお店を運営していながら、いつまでたっても遅刻・欠勤、それに付随して起こる不毛な議論や言い争いが減らない、といった事態はなくなるように思う。、また、管理側に届かない不平不満や悩みごとを発見する糸口にもなる。

いつもお店で話し合っている事柄は、どう区別したらよいか考えてみよう。
店長、店長候補、アルバイトの疑問もお気軽に。
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