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共存型ストラテジー
共存型ストラテジーは、仮に競合として認められる場合でも、互いに排除しようとするのではなく、うまく商圏や顧客を分け合い、一定の住み分けを成立させようとする戦略です。競合店が全体の力量や規模で明らかに自店のキャパを超えている場合などに採用されることになるでしょう。

ところで、地域の付き合い上とか、古くからの関係に配慮して共存しようとする場合もあると思いますが、そういった場合は共存そのものであって、競合対策としての戦略とは違います。

ただし、この場合にも別にお互いの店舗が

「おたくの店と、ウチの店で、こういうふうに住み分けしようね」

といった取り決めをすることは稀でしょう。多くの場合、これは自然発生的に、もっと言えば、結果論的に決定されるものです。

戦略として考えた場合には、そんなことを言ってはいられません。住み分けをいかに自店に有利に安定させるかを考えるのが共存型ストラテジーの主な目的になります。

また実際には、自然な成り行きに任せておくのは非常に無策ということになります。なぜなら、相手もこちらと同じように悠長で無策であるとは限らないからです。

「共存」というと、ある意味で友好的で平和的な感じがします。しかし、実はそうではありません。特定の競合店舗が想定されている場合、全体として「共存」しているというのはかなり大雑把な話であり、実際には、特定のカテゴリーやターゲット層といったように細分化してみれば、そこでは「敵対型」に近い押し合いが発生していると考えられます。

たとえば、同一の商圏に同じような業態が共存している、という場合には、実際には

○ 中食販売においては80:20
○ 飲料においては60:40
○ 酒類においては20:80
○ 非食最寄品においては10:90

(数字は適当ですが)というように事実上は敵対している各カテゴリーがある、ということであり、その総体としての売上なり、シェアなりが結果的にある均衡状態を保っているという意味です。

今例として商品区分で考えましたが、これは、顧客ターゲットや平均単価、また、付加的なサービス手法などによっても想定できます。

つまり、共存というのは、細部にわたる競合店との優劣の付け合い、勝ち負けが集積したものと考えることもできるわけで、当然、どちらか一方のお店がストアコンパリゾン的な手法を駆使すれば、それぞれのカテゴリーで自店のシェアを高めることはすぐできますし、他のストラテジーを想定して均衡を崩しにかかるかもしれません。

ほうっておいて一定のバランスが出来上がる、というような悠長なものではないということです。
店長、店長候補、アルバイトの疑問もお気軽に。
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